2009年9月アーカイブ
連休(シルバーウィーク)もあり9月の太陽光相談所への相談件数は
実質的なスタートとなった8月と比較し、倍以上になっております。
お問合せ下さいました、皆様誠にありがとうございます。
相談内容で最も多いのは、やはり価格のご相談です。サイトにも記しております通り、手元にある見積書が適正なのかどうか不安になられてお電話、メールを頂いた方が圧倒的でした。
なかでは、地域の優良店をご紹介させて頂いたケースもあります。
環境への取組みによる経済の立て直しが流行している。世界の先進国は「グリーン・ニューディール」をこぞって進め出した。中でも、焦点となっているのが太陽光発電だ。
三洋電機は18日、世界最高レベルのエネルギー変換効率と、部材のシリコンの厚みを従来の半分以下に抑える薄型化を両立できる太陽電池技術を開発したと発表した。
太陽光発電システムを設置したアパートの販売に参入すると報じられたことを受け、収益機会の拡大を期待した買いが先行している。
発電した電気を入居者に分配、余剰電力は各世帯から直接的に電力会社へと売れる仕組みを構築し、商品名は「シャーメゾン グリーンファーストモデル」で来年1月末までに300棟の受注を目指すという。
周南市の島津幸男市長は10日の市議会一般質問で、来年度から住宅用の太陽光発電システムの設置費の補助を始める方針を明らかにした。得重謙二議員(刷新クラブ)の質問に答えた。
市環境政策課によると、一般家庭で主流の3.5キロ・ワットの発電能力がある太陽光発電システムの場合、設置には260万円程度の費用が必要になるという。
さいたま市の住宅用太陽光発電システム設置費の補助金受け付けが、8月限りで締め切られた。4月の導入以降、予想を上回るペースで計604件の申請が寄せられ、計1億円の予算が底をついた。市地球温暖化対策課は「時期的に予算を追加するのは難しい。来年度は、より充実した制度を用意したい」としている。
住宅や事業所などの太陽光パネルでつくった電力を、現在の約2倍の価格で電力会社が買い取る新制度が11月1日から始まるのに先立ち、経済産業省は全国各地で説明会を開いている。
太陽電池を生産する昭和シェル子会社「昭和シェルソーラー」(東京)は7日、国富町で11年から第3工場を稼働させると発表した。年間生産能力は900メガワットで、現在県内で操業する第1・2プラント合計の10倍以上の規模。約1000億円を投資する。